研究所業績の分析

これまでの投資成果は以下のとおり。
２００７年　　地球環境技術（投資信託）　－４０％
２００８年　　電池部品（炭素電極）　＋５８％
２００９年　　電池（NAS電池、太陽電池）　＋６２％

２０１０年　　電池使用製品部品（液晶、モーター）　目標は＋６０％（現在は＋１％）

２００７年の敗因は、投資テーマとして2年早すぎたこととサブプライム問題のあおりを大きく受けたことと分析。2008年の勝因は、まさに投資テーマ真っ只中で投資をしたこと。2009年の勝因も話題になった投資テーマに、ちょうどサブプライム問題から株価が戻り始めた時期にあわせて投資したこと。
経験則から、投資テーマとして話題になったときが投資どき。複数の企業がある場合、企業ごとの投資家の傾向を過去の株価変動から予測することが有効。
今年は電気自動車が注目されているが、中国やインド市場の成長も注目されている。電気自動車の販売台数の推移をみると、まだまだ小さく、自動車メーカーの利益に影響を与えるまでに成長するのは来年以降と考えられる。自動車製品の前に電気自動車部品の市場が拡大すると考えた。他方、中国やインドでの携帯電話の普及は著しく、国内をみればスマートフォンへの切り替えユーザーの増加が見込まれる。スマートフォンの広がり傾向はすでにインターネットが普及しているアジアでも日本と同時期にきてもおかしくないと考えた。スマートフォンも携帯も液晶タッチパネルが必須だ。したがってその高い技術をもっており、かつ、アジアにもつよい企業が成長するとよんだ。はたしてどうなることか。