ユニクロの不調は国内材料銘柄の人気に影響を及ぼす可能性あり。
売買高と下値変動から、ファーストリテイリングはピークを越えたと見られる。
繊維は東レから購入しているため、東レの繊維セクターの売り上げに影響がでると考えられる。
東レの売買高と下値変動からは、東レ株価は1月7日時点ではピークに達していないと見られる。
しかし、季節がらユニクロヒートテックの売り上げは低下するであろうし、これから先は注意が必要。
東レの売り上げに占めるヒートテックの割合は大きくないが、人気という観点でどのように振れるのか。
小額投資家が確実に稼ぐためには、市場の見通しに自信を持つことが肝心。目先の株価変動に振り回されないために、ビジネスや投資に役立つ産業動向を毎週リサーチし、レビューします。 月10万円の利益獲得にトライ!
2011年1月9日日曜日
相場金言に学んだ投資の心
資産を増やすことは戦略である。
そのための投資は戦闘である。
お金は兵隊である。
どの戦地(企業)にどれだけの兵隊(お金)を送れば短期間に戦果(利益)があげられるか。
それを常に考え、決断するのが投資家。
上記の観点から、昨年は2つの決断ミスがあった。
1)撤退ミス:売買数が下げ、下値が下がり始めていたのに、撤退しなかったため、損切りのタイミングを失った。そのため、本年まで塩漬け。⇒しかし、本年は為替環境の変化とテーマとして注目度が高いことから、上げの傾向にある。戦果をあげる可能性は大きいため、戦闘継続中。
2)戦地選択ミス:新聞で今期最高益の記事を観て、戦地に送り込んだものの、後の祭り。戦闘は既に終了しており、兵隊は遊んでいた。⇒来週にも撤退命令。
部隊の縮退につながるには至らず、幸いであった。
そのための投資は戦闘である。
お金は兵隊である。
どの戦地(企業)にどれだけの兵隊(お金)を送れば短期間に戦果(利益)があげられるか。
それを常に考え、決断するのが投資家。
上記の観点から、昨年は2つの決断ミスがあった。
1)撤退ミス:売買数が下げ、下値が下がり始めていたのに、撤退しなかったため、損切りのタイミングを失った。そのため、本年まで塩漬け。⇒しかし、本年は為替環境の変化とテーマとして注目度が高いことから、上げの傾向にある。戦果をあげる可能性は大きいため、戦闘継続中。
2)戦地選択ミス:新聞で今期最高益の記事を観て、戦地に送り込んだものの、後の祭り。戦闘は既に終了しており、兵隊は遊んでいた。⇒来週にも撤退命令。
部隊の縮退につながるには至らず、幸いであった。
2011年1月4日火曜日
炭素繊維ポリマーの報道
早速、日経新聞で車体用新炭素繊維材料の報道があった。三菱レーヨン、東洋紡、東大は新しい成形加工技術を開発。について見通しの報道があった。他社も負けていない。2013年に実用化とのこと。やはり今年は炭素繊維銘柄から目が離せない。
関連銘柄:
東レ、東洋紡、帝人、三菱ケミ、タカギセイコー
関連銘柄:
東レ、東洋紡、帝人、三菱ケミ、タカギセイコー
2011年1月2日日曜日
海外進出企業
四季報新年版の分析:
海外での売り上げが50%以上を占める企業は全上場企業の7.9%。そのうち48%の企業は海外売り上げの割合を前年から伸ばした。
業種でみると海外売上割合が高いのは機械、電気機器であった。これらの業種は国内市場が伸び悩んでいる一方で発展途上国での市場が拡大している領域である。
発展途上国の安い製品も現れる中で、日本の加工用機械製品は利益率が高く、競争力がまだ維持されている分野であることが確かめられた。
今回の分析の中で、特に興味が持たれたのは、
6136 OSG:炭素繊維強化プラスチック加工用工具、利益率11.6%
7722 国際計測:バランシング装置、利益率17%
これらの企業の業績が株価に盛り込まれた時期は、前回四季報が発行された9月。
しかし、企業の強さから、まだ伸びる銘柄であると考えている。
他方、上記以外の産業はいまだに国内市場の割合が大きい点が気がかりである。
今後20年間で国民の購買力は著しく低下することが恐れられている。企業の多くは、ベンチャーも含め、いまだに国内市場を中心に考えているのではないのだろうか。新規事業が軌道に乗るのに10年間を見積もるのは大げさではない。
どんどん海外に進出してもらいたい。
海外での売り上げが50%以上を占める企業は全上場企業の7.9%。そのうち48%の企業は海外売り上げの割合を前年から伸ばした。
業種でみると海外売上割合が高いのは機械、電気機器であった。これらの業種は国内市場が伸び悩んでいる一方で発展途上国での市場が拡大している領域である。
発展途上国の安い製品も現れる中で、日本の加工用機械製品は利益率が高く、競争力がまだ維持されている分野であることが確かめられた。
今回の分析の中で、特に興味が持たれたのは、
6136 OSG:炭素繊維強化プラスチック加工用工具、利益率11.6%
7722 国際計測:バランシング装置、利益率17%
これらの企業の業績が株価に盛り込まれた時期は、前回四季報が発行された9月。
しかし、企業の強さから、まだ伸びる銘柄であると考えている。
他方、上記以外の産業はいまだに国内市場の割合が大きい点が気がかりである。
今後20年間で国民の購買力は著しく低下することが恐れられている。企業の多くは、ベンチャーも含め、いまだに国内市場を中心に考えているのではないのだろうか。新規事業が軌道に乗るのに10年間を見積もるのは大げさではない。
どんどん海外に進出してもらいたい。
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